Googleディスプレイ広告では、Google社が提供しているニュースサイトやGmailといったツールをはじめ、提携するサイトにも広告出稿することが可能です。
Web広告ならではの細かなターゲティング設定も可能なため、自社の目的をふまえて適切な訴求を行うことで、費用対効果を高めた運用に繋げることもできます。
今回は、Googleディスプレイ広告の基本的な概要から、配信方法、効果に繋げるコツなどについてポイントを中心に紹介していきます。
Googleディスプレイ広告（GDN）とは？
そもそもGoogleディスプレイ広告とは、Google社が提供しているWeb広告の一つです。
Google Display Network（GDN）とも呼ばれています。
Google広告というと、Googleの検索結果にユーザーが検索した際にそのキーワードに応じて広告表示させるリスティング広告が一般的ですが、ディスプレイ広告では、Google社の提供するニュースサイトやGmailといったツール上だけでなく、提携する200万以上のサイトにも広告掲載することが可能です。
また、動画共有プラットフォームのYouTubeにも広告掲載できるため、年齢層を問わず様々なユーザーに対して広く広告訴求することができます。
Googleディスプレイ広告（GDN）のメリット
次に、Googleディスプレイ広告のメリットについて紹介していきます。Googleディスプレイ広告は、導入・活用していくことで以下のような効果が期待できます。
①画像や動画による広告訴求
Googleディスプレイ広告では、テキストだけでなく画像や動画による広告クリエイティブでアプローチすることが可能です。
リスティング広告の場合、基本的にテキストのみで且つ文字制限もあるため、必要な情報を伝えきれない場合も起こり得ます。
ディスプレイ広告であれば画像や動画によって訴求できるため、リスティング広告よりも情報量を多く訴求することができます。
画像や動画によってユーザーの視覚や聴覚に訴えることができれば、より認知拡大やコンバージョン獲得に繋がる可能性も高まります。
自由度が高い分、自社の目的に応じて多彩なアプローチが出来る点はGoogleディスプレイ広告の魅力の一つです。
②細かなターゲティング設定
Googleディスプレイ広告では様々なターゲティング設定を行うことが可能です。
年齢や性別、地域といったユーザー属性だけでなく、興味関心や趣味嗜好に基づくサイト、過去の購入履歴や閲覧履歴に基づくターゲティングなどもできます。
特に、閲覧履歴に基づくターゲティングは、リマーケティングとも呼ばれ、興味のあるユーザーに対して追従して広告訴求できるため、コンバージョン獲得に繋がる可能性も高まります。
③潜在層に対するアプローチ
顕在層に対するアプローチという観点では、検索キーワードに応じて広告訴求できるリスティング広告が挙げられますが、Googleディスプレイ広告は、潜在層に向けたアプローチが期待できます。
先ほどもふれた細かなターゲティング設定は可能ですが、様々な媒体サイトに広告訴求することで、認知度拡大に繋がります。
ただ、認知が無ければキーワード検索には繋がりません。潜在層のユーザーに広くアプローチし、顕在層化させるという意味でもGoogleディスプレイ広告は効果が期待できます。
④比較的安い広告費で運用することが可能
Googleディスプレイ広告は、基本的にユーザーが広告クリエイティブをクリックして初めて課金対象となるクリック課金制となります。
リスティング広告もクリック課金制となりますが、Googleディスプレイ広告は配信面の多さから競合性が低い傾向にあり、クリック単価が比較的安くなる傾向にあります。
一般的なリスティング広告のクリック単価は数十円から数百円程度、高い場合は数千円の場合もありますが、対してGoogleディスプレイ広告では、数円から数十円のクリック単価で運用することが可能です。
認知度拡大を考えるのであれば、より安い金額で多くのユーザーに訴求していく必要があります。
この点でもGoogleディスプレイ広告は効果的に運用していくことが可能です。
Googleディスプレイ広告（GDN）の配信場所
Googleディスプレイ広告では、Google社が提携する200万以上のサイトに広告出稿することができるため、どのような媒体に出稿するかが大きなポイントになります。
媒体は大手サイトから個人ブログまで幅広く、ジャンルや閲覧ユーザーの属性なども多岐に渡ります。
媒体をURL単位で指定し、自社の目的やターゲットなどをふまえて自由にカスタマイズしたり、「トピック」や「キーワード」などを用いて広告の出稿先を自動で設定することも可能です。
「トピック」や「キーワード」を選択した場合、Google側が自動で最適化し、機会損失を防ぎ広くアプローチすることが可能です。
ですが、場合によっては自社の意図しない媒体にも掲載される可能性が起こり得ます。このような場合には、除外設定を行い最適化していくことが必要となります。
Googleディスプレイ広告（GDN）のターゲティング種類
Googleディスプレイ広告は、広告配信面だけでなく細かなターゲティング設定ができる点も魅力の一つです。Googleディスプレイ広告のターゲティング種類について紹介していきます。
①リマーケティング
リマーケティングとは、メリットでもふれたように、一度広告をクリックしたユーザーに対して追従して広告訴求できる手法です。
広告クリックだけでなく、オーガニック検索などでホームページに訪れたユーザーや、コンバージョン獲得に至ったユーザーなども識別し、アプローチすることが可能です。
自社のホームページに訪れたり、広告クリックしたユーザーは、何かしら自社の商材やサービスに興味があるユーザーともいえます。
このようなユーザーに対して訴求することで、コンバージョン獲得に繋げるだけでなく、費用対効果を高めた運用に繋げることも期待できます。
②類似ユーザー
類似ユーザーとは、コンバージョン獲得に繋がったユーザー属性を分析し、そのユーザーに近しい属性を持つユーザーに対して広告訴求する手法です。
年齢や性別、地域だけでなく、指定ページを訪れていたり、関連するサービスを申し込んでいるユーザーなど、コンバージョンに至る傾向が明確化できれば、同様の行動を行うユーザー属性はコンバージョン獲得に繋がりやすい可能性が考えられます。
このような傾向をもとに広告訴求できるため、効果に繋がりやすい特性があります。
③アフィニティ（カスタムアフィニティ）
アフィニティとは親近感という意味を持ち、ユーザーの行動履歴から興味関心などをカテゴライズし、広告訴求する手法となります。
類似ユーザーと似ていますが、自社でカテゴライズを調整できる点が特徴としてあります。
また、カスタムアフィニティでは、出稿先媒体のURLやキーワードなどと関心度を組み合わせてターゲティングをカスタマイズできるため、よりユーザーニーズをふまえた訴求を行うことが可能です。
④カスタムインテント
カスタムインテントとは、過去の購入履歴などを参考に、コンバージョン獲得に繋がりやすいユーザーをカテゴライズし、広告訴求する手法となります。
アフィニティと同じくURLやキーワードと組み合わせてターゲティング設定していきます。
購入履歴などを参考にしているため、アフィニティよりも費用対効果を高めた運用に繋げることが期待できます。
Googleディスプレイ広告（GDN）の効果を高めるポイント
最後に、Googleディスプレイ広告の効果を高めるポイントについて紹介していきます。主にクリエイティブとターゲティング設定などを突き詰めることが重要であると考えられます。
①広告クリエイティブのABテスト
Googleディスプレイ広告は、テキストだけでなく画像や動画によって訴求することができるため、広告クリエイティブは複数パターン設定し、効果検証を行いましょう。
1つのクリエイティブで運用するのではなく、複数パターン用意してABテストしながら運用すると効果的です。
ユーザー行動の多様化や、ブームやトレンドといった流行の短期化が進む昨今において、1度効果が出たからといってその先も効果に繋がるとは限りません。
ABテストを行いつつ、定期的に見直していくことが重要です。
②ターゲティング設定の見直し
広告効果が出ていないのであれば、ターゲティング設定を見直すことも重要です。
Googleディスプレイ広告は、様々な媒体に広告出稿することができますが、全くクリックに繋がらない広告クリエイティブや、クリックされるもののコンバージョンに至らないものは、ターゲティング設定自体が間違っている可能性も考えられます。
特に、表示回数は多いもののクリック率が低い場合には、広告クリエイティブの見直しだけでなく、配信媒体のユーザー属性をふまえた見直しも行うと効果的です。
③プレースメントの除外設定の活用
ターゲティング設定の精度を高めるために、プレースメントの除外設定を細かく行いましょう。
自動プレースメントで広くアプローチしたとしても、クリック率やコンバージョン獲得に繋がっていない媒体があれば、定期的に見直す必要があります。
出稿先媒体に応じた傾向を定期的に分析するとともに、除外設定を行うことで最適化を行えば、無駄な広告費を削減し、良質な媒体への訴求を強化していくことも可能です。
まとめ
Googleディスプレイ広告は、リスティング広告とは異なり潜在層のユーザーに対して広くアプローチすることが可能です。
クリエイティブやターゲティング設定を適切に活用することで、より費用対効果を高めた運用をすることができます。
今回紹介した内容も参考に、配信場所やターゲティングを正しく理解し、自社の目的をふまえて適切にアプローチしていきましょう。
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