
2025年6月11日より、
Yahoo!検索広告(ショッピング)において、カルーセル表示が開始されました。
本記事では、
こちらのアップデートについて詳しく解説していきます。
1. Yahoo!検索広告(ショッピング)とは
Yahoo!広告の検索広告(ショッピング)とは、
ユーザーがYahoo!検索で商品に関連するキーワードを検索した際、
「コマース検索」モジュール内に商品情報を掲載できる広告サービスです。
以下の機能で構成されています。
- Yahoo! JAPAN商品情報掲載
- 検索連動型ショッピング広告

1-1. Yahoo! JAPAN商品情報掲載
Yahoo! JAPAN商品情報掲載(以下:商品情報掲載)は、
商品名や型番などの検索時に
検索結果上部の「コマース検索モジュール」内に商品情報を表示できるサービスです。
商品の画像や価格が掲載されるため、
ユーザーが比較・検討しやすく、購入意欲の向上が期待できます。
検索結果から直接、商品詳細ページや購入ページへ誘導可能で、
2025年5月14日より無料化されています。
なお、
掲載はYahoo! JAPAN独自のアルゴリズムに基づいて行われています。
※参考:LINEヤフー株式会社 検索広告(ショッピング)について 2025年6月閲覧
1-2. 検索連動型ショッピング広告
検索連動型ショッピング広告(以下:SSA)は、
商品情報掲載と連携し、
Yahoo!検索結果上部の「コマース検索モジュール」内に商品情報を表示できる広告です。
商品画像や価格表示など、
商品情報掲載の特徴をそのまま活かしながら、
専用の広告枠でより強く訴求することが可能です。
商品グループ単位での細かな分類・設定により、
取扱商品が多い場合でも、柔軟なターゲティングや入札価格の調整が行えます。
SSAを配信するには、
商品情報掲載の利用に加えて、キャンペーンなどの作成や入札設定が必要です。
SSAはクリック課金型で、
ユーザーのクリックに応じて料金が発生します。
※参考:LINEヤフー株式会社 検索広告(ショッピング)について 2025年6月閲覧
2. SSAにおけるカルーセル表示の概要
2025年6月11日より、
SSAにおける広告の表示形式が
「カルーセル表示(複数の広告を横スクロールで表示する形式)」に変更されました。
対象箇所は、
検索結果ページのみとなっており、商品一覧ページには表示されません。
※検索ページ:第一階層
※商品一覧ページ:検索結果上で「○○(検索語句)の商品をすべて見る」をクリックして表示されるページ

※参考:LINEヤフー株式会社 【検索広告(ショッピング)】検索連動型ショッピング広告のカルーセル表示を開始 2025年6月12日
3. 注意事項と運用上の留意点
3-1. カルーセル表示の影響
カルーセル表示のアップデートにより、
SSAはコマース検索モジュール最上部に最大10件まで掲載可能となりました。

商品の表示機会が広がったことで、
インプレッション数やクリック数の増加が見込まれます。
そのため、
実績を随時確認しながら、予算や入札価格の調整を行うことが推奨されています。
なお、
公式によるテスト配信では、
“インプレッション数が約2〜3.4倍”
“クリック数が約1.06〜1.2倍”
に増加する結果が確認されています。

3-2. 掲載位置別の配信傾向
ユーザーのクリックは、
ファーストビュー領域の最上部に集中する傾向があります。
最上部への掲載を目指すには、
既存の商品フィードの見直しや、入札価格の調整などが必要になる場合があります。

3-3. 表示形式の変更
今回のアップデートで、
SSAはカルーセル表示の形式に変更となりましたが、
検索キーワードに対して該当する広告数が一定数に満たない場合(不十分な場合)、
広告の表示形式が変更される場合があります。
※参考:LINEヤフー株式会社 【検索広告(ショッピング)】検索連動型ショッピング広告のカルーセル表示を開始 2025年6月12日
4. まとめ
2025年6月11日より、
Yahoo!検索広告(ショッピング)において、
検索連動型ショッピング広告(SSA)のカルーセル表示が新たに導入されました。
これにより、
検索結果ページ上部の「コマース検索モジュール」に
最大10件までの広告が横スクロール形式で掲載可能となり、
商品露出の機会が広がっています。
表示機会の拡大に伴い、
インプレッション数やクリック数の変化が見られるケースもあることから、
実績を定期的に確認し、予算や入札価格の調整、商品フィードの見直しを適切に行い、
パフォーマンスの向上を目指しましょう。
※本記事は2025年6月時点の情報およびイメージ画像に基づいて作成しています。
今後、仕様や内容が変更される可能性があります。
なお、記事内には当社の見解が含まれており、成果の向上を保証するものではありません。