クリック単価を抑えたい方必見！指名キーワードを守る方法

※この記事は2022年12月20日に更新されたものです。内容が古い可能性があります。

検索広告を展開していく上で、最も安価にコンバージョンを獲得できるキーワードとはなんでしょうか？

言わずもがな、指名キーワードですよね。通常の広告戦略といえば、一般キーワードやビックキーワードはある程度高くなることは仕方ないが、その分指名キーワードで安く獲得をしていくことで、着地のコンバージョン単価を適正化していくという流れになっていると思います。

しかし指名キーワードとて、必ずしも安価に獲得できるわけではありません。今回は企業の資産になるはずの指名キーワードの守り方についてお伝えします！

１．指名キーワードとは？

指名キーワードとは、企業名または店名やサービス名などのいわゆるブランドネームのことを指します。例えば弊社の場合だと、

上記を指名キーワードと呼び、このキーワードを検索することを指名検索と呼びます。指名検索をするユーザーは当然その企業やサービスを知っているため、一般的に成約に繋がりやすいユーザーであると言えます。

そのため、検索広告を運用する上で最も安価に、なおかつ効率的にコンバージョンを獲得できるキーワードとしてこの指名キーワードの設定は外せない施策と言えるでしょう。

会社名やサービス名で検索した際に他社の広告が表示されている場合には、以下の2通りのパターンが考えられます。

意図的に他社の会社名やサービス名のキーワードを登録して広告を出しているパターン

競合他社のキーワードを入札し、比較検討しているユーザーへリーチを図ることで獲得母数の拡大を狙うといったところですが、ユーザーの質といった部分で成約に繋がる施策とは言えません。

会社名やサービス名のキーワードは登録していないが、その他の登録キーワードの部分一致で拡張して広告が出てしまっているパターン

このパターンを解説すると、例えばアメリカン不動産という不動産会社が広告を出し、メキシカン不動産というワードで検索してみたところ、アメリカン不動産という不動産会社の広告も表示されていたとしましょう。

しかしアメリカン不動産は、メキシカン不動産というキーワードを登録しているわけではありません。あくまでも自分のアメリカン不動産という部分一致のキーワードを登録して、そこに不動産と入っているためにメキシカン不動産での検索結果にも表示されてしまったということになります。

クリック単価の高騰を抑え、獲得の効率化を図ることができるクリック単価は、他社との入札競争によって決まります。本来であれば自社の社名やサービス名では他社の広告は出ませんので、クリック単価は安いはずです。

しかし、競合他社が出る場合にはクリック単価の高騰に繋がってしまいます。そのためにも、自社のブランドキーワードは守っていく必要があると言えます。

具体的に指名キーワードを守る方法をいくつかピックアップしたので、是非参考にしてみて下さい！

まずは商標登録をすることが、自社ブランドを守る上でも最も手っ取り早い方法ではないでしょうか。

他社による指名キーワードの入札については残念ながら阻止することはできないものの、広告文に掲載することは困難になるので、最低限自社を守るための方法と言えます。

商標登録については特許庁HPより詳しく調べることができるので、まだ商標登録を終えていないという場合は是非ご参考下さい。

既に自社の社名やサービス名で他社の広告が出ている場合には、媒体に異議申し立てを行うことをオススメします。

自分が広告主であることが証明できれば誰でもできるので、一度試してみましょう。ちなみに下記が各媒体の異議申し立てフォームとなっています。

こちらも他社による指名キーワード買いについては阻止することはできませんが、既に出ている広告を取り下げる力は十分持っているので、既に被害を受けてしまったというような企業は試す価値があると思います。

そして最後に、第三者指摘という方法があります。これは代理店と契約している企業向けの方法です。

基本的に他社が自社のブランドワードを買っているからと言って、直接申し立てに行くことは難しいでしょう。そのため、代理店と既に契約をしているという企業様にはこちらの方法をオススメします。代理店はブランドワードを運用しているという点から、第三者として競合企業にお願いをすることができます。

方法としては特定のキーワードをマッチタイプと一緒に他社に送り、「このキーワードで出ないようにしたいです。宜しくお願い致します。」といった内容で除外キーワードの設定依頼を行います。また依頼の際には、指名キーワードの停止と合わせて、フレーズ一致で除外キーワードの登録をしていただくことをオススメします。

代理店を活用した第三者指摘はブランドネームを守る上で有効な手段ですが、あくまでも他社への任意のご依頼です。義務ではないため依頼を断られるケースも多くありますが、躍起にならず他の施策を模索していきましょう。

いかがでしたか？

今回は指名キーワードについてお伝えいたしました。もし自社の指名キーワードで他社の広告が出てしまっている場合には、上記の施策をご参考いただければと思います。

その他にもWeb広告についてお悩みの際には、いつでもお気軽に弊社までご相談ください！