近年、動画市場が盛り上がっているという話をよく聞きます。
しかし、マーケティングを担当している人の中には、具体的にどのような市場規模となっているのか理解しきれていないかたもいるでしょう。
この記事では、動画広告市場やYouTubeの市場規模などについて詳しく解説していきます。
動画市場が注目されている理由や将来性などについても触れるので、市場全体について把握したい方はぜひ参考にしてみてください。
１．動画市場の推移と現状
まず動画広告市場やYouTube、短尺動画の市場規模について解説していきます。
過去の推移や現状について理解を深めていきましょう。
１−１．動画広告の市場規模
画像引用：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施｜Cyber Agent
サイバーエージェントによると、2022年の動画広告市場は5,601億円で前年対比133.2％でした。
また、2023年には7,209億円になり、2026年には1兆2,451億円にまで上昇すると予想しています。
広告主の商品やサービスを認知拡大から購買まで導ける動画広告は、今後も需要が高まり続けるでしょう。
参考：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施｜Cyber Agent
１−２．YouTubeの市場規模
YouTubeは世界中で活用されている動画プラットフォームです。
2020年には、国内で月間6,500万人ものユーザーが利用していることが分かっています。
また、Alphabet社のIR情報によると、2022年時点で広告収入が29億2,430万ドルになっていました。
前年が28億8,450万ドルだったため、今なお成長し続けていることがわかります。
参考：月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に｜Think With Google
参考：UNITED STATES SECURITIES AND EXCHANGE COMMISSION｜Alphabet Inc
１−３．短尺動画の市場規模
近年では、TikTokやYouTubeショートといった短尺の動画もユーザーから注目を集めています。
モバイルマーケティング企業のApptopiaから2022年に発表された世界のアプリランキングでは、6億7200万DLでTikTokのダウンロード数が最も多いという結果になっています。
2021年にも首位を獲得していたため、世界中で短縮動画の需要が高いことがわかるでしょう。
また、世界アプリランキング2位のInstagramも、短尺動画機能であるReelsを展開して市場に参入しています。
今後は、各媒体ごとに短尺動画の機能で存在感を示せるのかが重要なポイントになりそうです。
参考：Worldwide and US Download Leaders 2022｜Apptopia
２．動画市場が注目されている理由
動画市場が注目されているのは、以下のようなことが要因です。
・通信技術の向上
・動画技術の発展
それぞれ解説していきます。
２−１．SNSの普及
近年、TwitterやInstagram、TikTokといったSNSの普及が進んでいます。
実際、ICT分野における市場調査・コンサルティング・マーケティングを専門にしているICT総研による調査では、国内で80%以上の人たちが何らかのSNSを活用しています。
また、2024年度末にかけても数値は緩やかに上昇する見込みです。
SNSで動画を投稿することが当たり前になっている昨今では、自社の商品の特徴や魅力を伝える動画コンテンツが有用な手法といえます。
２−２．通信技術の向上
動画市場が注目されるようになった理由として、通信技術の向上もあげられます。
現在普及が進んでいる5G（第5世代移動通信システム）の特徴は以下の通りです。
・超低遅延通信
・多数同時接続
5Gの登場により、高速かつ低遅延でインターネットを利用できるだけでなく、人が多く集まる場所でも問題なく動画の利用が可能になりました。
２−３．動画技術の発展
近年では、通信技術だけでなく、VRやARなど動画技術も発展し始めています。
ゲームの分野においては「ポケモンGO」やSONYが発売した「PlayStation VR」などが話題になりました。
また、VR・AR技術は手術や航空機のシュミレーションなどにも使われています。
今後は、マーケティングの領域でも、通常の動画と同じように利用されていくでしょう。
３．動画広告市場の将来性
動画コンテンツの需要拡大や各媒体の参入も相まって、動画広告市場は今後も伸びていくことが予想されます。
また、豊富な情報量によって認知拡大から購入まで訴求が可能な動画広告は、利用するメリットが多いです。
ただし、動画広告を配信できる媒体やフォーマットは複雑化しているため、広告主は場面にマッチした配信方法を理解することがより求められます。
ユーザーに対するプライバシーの配慮や表現の内容など、視聴する側が不快にならないように考慮することが大切です。
４．動画広告のメリット
動画広告には以下のようなメリットが存在します。
・ターゲット層へ効率的にアプローチできる
・拡散性が高くリーチを広げやすい
どのような利点があるのか把握しておきましょう。
４−１．情報量が多く商材のポイントを伝えやすい
動画広告の特に大きなメリットは、情報量を盛り込むことで商品の魅力を余すことなく伝えられる点です。
映像と音声による訴求ができるので、画像やテキストを用いた広告よりも発信する内容を捕捉しやすくなっています。
これまで他の広告では成果が出なかった企業や、複雑な商品について詳細な説明を入れたいという方は動画広告がおすすめです。
４−２．ターゲット層へ効率的にアプローチできる
MetaやX（旧Twitter）など、動画広告を活用できるサービスは多くありますが、どの媒体でも他の広告と同じようにターゲティング精度が充実しています。
登録されたユーザー情報をもとに、年齢・性別・職業などの属性ごとのターゲティングが可能です。
また、自社サイトに訪問したユーザーをリターゲティングする手法も存在するため、確度の高いユーザーを効率的に狙えます。
４−３．拡散性が高くリーチを広げやすい
動画広告は、情報量やストーリー性を盛り込みやすいため、拡散性が高くリーチを広げやすいメリットもあります。
視聴者の興味を引くことができれば「いいね」やリポストなどの機能によって、さらに拡散されていくでしょう。
いわゆるバズる状態になることで大きく拡散されれば、費用をかけなくてもリーチを効率的に広げられます。
動画広告を作成する際は、過去の事例も参考にしながら「どのようなクリエイティブなら他の人にも見せたいと思ってもらえるのか」を考えることが大切です。
５．動画広告のデメリット
動画広告には以下のようなデメリットも存在します。
・配信開始するまでにコストや時間が必要になる
メリットと合わせて上記についても解説していきます。
５−１．内容によってはユーザーから反感を買ってしまう
動画広告を制作する際は、内容が視聴者を傷つけるようなコンテンツになっていないか必ず確認しましょう。
意図せずであっても、差別的な表現や挑発的な内容はユーザーから反感を買ってしまう可能性が高いです。
拡散力が高い故に、一度炎上するとSNS上で情報が出回ってしまうため、チーム内で客観的な視点から確認を行うことをおすすめします。
５−２．配信開始するまでにコストや時間が必要になる
動画広告は、情報量が多いというメリットがある反面、他のフォーマットよりも制作するまでにコストや時間が必要になります。
企画から撮影・編集などの工程でわからないことがある場合は、専門的な知識を持った人物に委託することも考えられるでしょう。
スケジュールにトラブルが発生することも考慮して、今後動画広告を掲載する方は、早めに人材の育成や確保を進めておくことがおすすめです。
６．動画広告市場に参入する際のポイント
動画広告市場に参入する際は、以下3つのポイントに留意しましょう。
・ターゲットの明確化
・PDCAを回し続ける
それぞれ解説します。
６−１．クリエイティブは複数制作しておく
過去の事例などから傾向は掴めても、どのような広告が成果を出しやすいのかは配信後ではないとわかりません。
配信が始まった後、さまざまなパターンを試せるように、クリエイティブは複数制作しておくことがおすすめです。
６−２．ターゲットの明確化
動画広告を制作する前に、どのようなターゲットに対して広告を届けたいのか明確にしておきましょう。
ターゲット層が定まっていないと、動画を作る際のコンセプトもずれてしまいます。
自社の商品を使うのはどのような人物なのか、年齢や性別、職業といった情報をまとめておくことが大切です。
６−３．PDCAを回し続ける
動画広告を配信した後は、結果に関わらずPDCAを回し続けましょう。
特に思った成果が見込めない場合は、どこが悪かったのか仮説を立てながら分析を行い、改善を図ることが大切です。
分析を行うには、Googleアナリティクスや各媒体のツールを使いこなす必要があるため、ネットの情報など参考にしながら試行錯誤を繰り返してみてください。
７．まとめ
いかがでしたか？
動画市場は、近年成長し続けており、今後も伸びていくことが予想されています。
SNSの普及や通信技術などの発展によってますます注目が集まっていくので、同行を注視しておきましょう。
今後参入する場合は、ターゲットの明確化やPDCAを回し続けるように意識することが大切です。
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