【法律相談】実着電ベースにおける検索広告の有効性

Web広告を活用し、法律相談の集客を実施した事例です。検索広告以外にもディスプレイ広告やSNS広告の展開を行いましたが、多数の媒体の効果測定の結果、実着電ベースにおける検索広告の有効性を明らかにすることができました。

サービス内容

業界：法律
業種：法律事務所
ターゲット：30~50代の男性
サービス内容：法律相談
KPI：相談申込み
実施媒体：検索広告

検索広告のみの運用で着電単価を抑えられており、安定した効果がみられている状態でした。しかし、ポテンシャルを図るため他媒体での検証が必要な状態でした。

他媒体での配信として、検索広告に加え、ディスプレイ広告、LINE広告そしてFacebook広告を選定しました。

計測においては媒体（電話タップ）とコールトラッキング（コールデータバンク）を利用しました。

ディスプレイ広告ではリターゲティングを、SNS広告ではリターゲティングと興味関心ターゲティングを活用して配信を行いました。

配信の結果、媒体上の電話タップ数は多くの獲得が取れましたが、実費電ベース（コールトラッキング計測）では、検索広告の獲得が全体の93%を占め、また実着電単価がディスプレイ広告の約半分、SNS広告の約5分の1の単価となりました。

着電をKPIとした集客においては、検索広告における有効性が最も高いことが分かりました。

今回は、法律相談所によく活用されているコールデータバンクを活用した事例でした。

・獲得単価が高い
・獲得件数がもっと欲しい
・もっと新しい提案が欲しい
・拡大をしていきたい…

そんなお悩みをお持ちの方々がいましたら、是非一度ご相談ください！
弊社取締役が直々に分析し、解決策を提案することも可能です。