【Google】CausalImpactを活用したYouTube広告の成果可視化
YouTube 金融業界 他媒体やツール連携と活用 その他 その他

YouTube 金融業界 他媒体やツール連携と活用 その他 その他

| テーマ | その他 |
|---|---|
| 媒体・メニュー | YouTube |
| ソリューション | 他媒体やツール連携と活用 |
| 業界 | 金融業界 |
| 商材 | ローン商品 |
| KPI | その他 |
ブランディング向上を目的にYouTube広告を中心とした動画広告を配信していました。ブランディングの成果指標として、指名ワードの検索数やGoogle広告が提供するブランドリフト調査を複合的に見ていましたが、外的な要因が影響しやすく動画広告による効果の可視化が困難な状況となっていました。そのためより信頼性高くブランディング動画広告を評価できる指標が必要でした。

Googleの開発した計測手法「CausalImpact」を活用することでブランディング動画広告の貢献度を正確に可視化することができると考え、Googleの担当者と連携し、実施に向けた取り組みを開始しました。
CausalImpactは、Googleが開発した統計モデルです。
一言でいうと、「もしその施策を行わなかったら、どうなっていたか」を予測し、実際の結果と比較することで、施策による純粋な効果を推定する統計手法です。
通常、Web上の施策であれば、ユーザーをランダムに分ける「A/Bテスト」が最も確実な検証方法です。しかし、以下のようなケースではA/Bテストが物理的に不可能です。
・テレビCMを放映した(特定のユーザーだけに隠すことはできない)
・店舗の営業時間を変更した
・Webサイト全体のUIを一斉に変更した
・SEO施策を行った
こうした「全体に影響が及ぶ施策」において、施策前後の数字を単に比べるだけでは、季節変動や外部トレンドの影響を排除できません。そこでCausalImpactの出番となります。
ステップ① 予測モデルの作成
まず、施策を行う前のデータを使って、対象となる指標の動きを学習します。
ステップ② 「もし施策をしなかったら」をシミュレーション
構築したモデルを使って、施策を行った期間における「何も施策をしなかった場合の売上」を予測します。
ステップ③ 差分が「効果」になる
実際に観測された数値と、予測された数の差。これこそが、外部要因を排除した「施策そのものの効果」とみなされます。
ポイントは単純な「前月比」や「前年比」ではなく、トレンドや季節性を考慮した高度な予測線との比較を行うため、より厳密な効果測定が可能になる点です。
※「クリック」→「指名検索数」
※「イベント」→「YouTube広告」
今回はCausalImpactを活用し、YouTube広告をスキップ不可のメニューにて1ヶ月間集中的に投下し「指名検索数」の増分を検証しました。
その結果、YouTube広告を投下していない世界線と比較して、約20%程度の「指名検索数」の増加が統計的に確認できました。

直接的な結果がすぐに確認できる刈り取り型の施策と比較して、なかなか成果の可視化が難しいブランディング施策において、効果を明確に確認することができました。
CausalImpactを活用することで、YouTube広告を通じて「本当に指名検索の増加に繋がる」動画や「本当に売上に貢献する配信手法」を可視化することができるため、ロジックに基づいたブランディング施策の展開が可能になります。

Shotaro Netsu
根津 将太朗
株式会社インフィニティエージェント
デジタルマーケティング事業部
マーケティングDiv. 責任者
2018年新卒入社。新規開拓営業から現場を経験した上で、2021年に最優秀年間MVPを受賞し広告プランナーへ転籍。クライアントの事業成果に直結する運用設計・改善提案を強みに、2023年には約30名規模のPlanning div責任者として組織をリード。2025年よりマーケティング部を立ち上げ、責任者として新規事業推進と自社マーケティング機能(集客・設計・改善)の統括を担う。Google Agency Excellence Awardsのグランプリにもノミネートされる事例の排出など、実務と組織の両面から成果創出に取り組んでいる。
https://agencyexcellenceawards.withgoogle.com/intl/ja_jp/announcement
Google Agency Excellence Awardsは、Googleが世界各国で実施している代理店向けの表彰プログラムで、Google Agency Excellence Awardsを通じて、Google広告の活用によって優れた成果や価値提供を実現した取り組みを部門別に称えます。
審査では、運用設計や改善プロセスの品質に加え、Googleの広告プロダクトや自動化・AI機能をどのように活用し、パフォーマンス(成果)に結びつけたかといった観点が重視されます。
なお、年によってカテゴリ構成や募集要項が更新されるため、最新のガイドラインに沿った形で評価・選出が行われます。
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※実績は2025年7月までの累計
※本記事の内容は特定の条件下で得られた結果であり、すべての案件で同様の成果を保証するものではありません。