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【2019年最新】Yahoo!ダイレクトオファー広告のメリット、事例、入稿規定まとめ

2019年12月13日

【2019年最新】Yahoo!ダイレクトオファー広告のメリット、事例、入稿規定まとめ

メール広告、メルマガ広告には豊富な種類があり、メニュー選定に頭を悩ませる担当者の方も多いでしょう。
そこで今回オススメしたいのが「Yahoo!ダイレクトオファー」のメール広告です。

日本最大級の会員数を持つYahoo!なら、ターゲティングを絞った広告配信が可能です!
本記事では、「Yahoo!ダイレクトオファー」広告のメリットや相性の良い商材、入稿時の注意点や配信成功事例などをまとめています。

1.広告としての「Yahoo!ダイレクトオファー」のメリット

「Yahoo!ダイレクトオファー」とは、Yahoo!JAPANが提供するメール広告サービスで、Yahoo!JAPANユーザー約3,000万人へアプローチできる巨大メールプラットフォームです。
画像参照:Yahoo!ダイレクトオファーについて

商品情報、セール情報がYahoo!メールのアカウントへ配信されます。

Yahoo!ダイレクトオファーは、Yahoo! JAPANまたは提携先企業から、新商品、各種セール、お買い得情報などをお知らせするサービスです。

参考:Yahoo!ダイレクトオファーとは

Yahoo!ダイレクトオファーのメリットを、説明していきます。

1-1.3,000万人以上の会員にリーチ

様々な企業が広告商品としてメール広告をリリースしていますが、1,000万人以上の会員情報を保持しているメール広告はそう多くありません。

【各メディアとリーチ数の一例】

メディア名 リーチ数
楽天ターゲティングメール 360万人
(2019年11月)
日本経済新聞 電子版 400万人
(2018年6月、無料会員含む)
マネーフォワード ME 900万人
(2019年11月)
SPホットインフォ(au KDDI) 1,630万人
(2019年10月)
Yahoo!ダイレクトオファー 3,000万人
(2019年11月)

「Yahoo!ダイレクトオファー」はYahooの膨大な会員データを使用するため、リーチできるユーザー数において群を抜いています。

1-2.ビッグデータを活用した詳細なターゲティング

Yahoo!ダイレクトオファーのターゲティング方法は大きく分けて3種類あり、Yahoo!のマーケティング機能を活かして詳細にセグメントすることができます。

属性情報

Yahoo!JAPANや、提携サイトの登録情報からユーザー属性をターゲティングします。

性別

男性/女性

年齢

18~65歳(1歳刻みで指定可)

地域

都道府県または市区町村

職種

役員/管理職 専門職(医師・弁護士等)教員 コンピューター関連技術者 その他技術者 サービス/カスタマーサポート 事務職 販売員 営業/マーケティング 大学生/大学院生 主婦 自営
業 定年退職者 無職

行動ターゲティング

ユーザーのインターネット上での行動履歴から、興味・関心ごとに分類したグループをターゲティングできます。
直近約30日の行動履歴 (検索ワード、閲覧ページ、広告のクリック)の蓄積から、約900種類の行動ターゲティングに分類されます。

例えば「首都圏のマンション」の広告を配信する場合は、次の条件を満たすユーザーへのみ効率的なメール配信ができます。

  • 「マンション 首都圏」などの関連キーワードで検索
  • 「Yahoo!不動産」をページ訪問
  • 不動産系のバナー広告をクリック

この「行動ターゲティング」はYahooが持つ検索エンジンや各種コンテンツから得られる膨大な量のデータがあるからこそ為せる機能であり、他のメール広告で行えるメニューはほぼないと言って良いでしょう。

Yahoo!DMP利用

「Yahoo!DMP」とは、Yahoo!が提供するDMP(データマネジメントプラットフォーム)で、ビジネスに関するデータをDMP内に集約し広告配信に活用します。

「Yahoo!ダイレクトオファー」でもYahoo!DMPの利用が可能で、以下のターゲティングを企業ごとにオリジナルで構築することができます。

広告接触ターゲティング

Yahoo!が提供する各種広告メニュー(スポンサードサーチ、YDN、プレミアム広告など)を表示もしくはクリックしたユーザーをオーディエンス化し、広告配信を行います。
既に他の広告で興味付けがされている状態のユーザーにメールを配信することで、獲得見込みを向上させます。

サーチターゲティング

商材に関するキーワードを登録し、該当キーワードで検索した履歴のあるユーザーにメールを配信する方法です。
YDNを運用している方にはおなじみの機能ですが、メール広告でも使用することができます。

流出ターゲティング

任意のURLを指定し、そのURLに訪問したユーザーに対して広告を配信します。
URLは前方一致で指定することができ、50~100個のURLを指定する必要があります。

競合商材のサイトや、ターゲットユーザーが閲覧しそうなサイトのURLを登録すると良いでしょう。

独自セグメント作成

その他に独自の方法でターゲティングを行いたい場合は、申請することでセグメントを作成することができます。
セグメント作成時に利用するデータには審査が必要です。

以上のように、Yahoo!ダイレクトオファーのターゲティングが豊富でありコンバージョンの見込みが高いユーザーを絞り込みやすいのが大きなメリットです。

2.「Yahoo!ダイレクトオファー」広告と相性の良い商材

詳細なセグメントから、どんな商材でもターゲティング可能なYahoo!ダイレクトオファーですが、特に相性の良い商材が2つあります。
Yahooはこれらのジャンルにおいて独自のターゲティングを作成しています。

健食/美容商材

属性ターゲティングと行動ターゲティングに加え、Yahoo!ショッピングの購買履歴データを用いることで、更に制度の高いターゲティングを実現しています。
これらの商材で広告を配信する際、他の健康食品や美容品を購入しているユーザーは十分にターゲットとなるでしょう。

配信可能なメールの数も約250万通と、ボリュームも十分です。

人材/高額商材

属性ターゲティングに加え、以下のデータから業種・職種の判定を行います。

  • 検索キーワードの機械学習
  • アンケート調査結果の活用
  • 1年以内のページ閲覧履歴

これにより、特定職種・階層のユーザーをターゲティングしたいキャンペーンにも対応することができます。
上位階層のユーザーをターゲティングすれば当然平均収入も高額であるため、ハイクラス向けの高額商材用のセグメントも作成可能です。

3.「Yahoo!ダイレクトオファー」広告の配信事例

不動産投資の資料請求をKPIとするアカウントで、Yahoo!ダイレクトオファーを実施。
属性ターゲティングを以下の条件で構成しました。

  • 年齢:35~65歳
  • 地域:千代田区、中央区、港区、新宿区、世田谷区、渋谷区

居住地域によって収入が高い傾向にあることが以前の運用実績で判明していたため、行動ターゲティングはあえて使わずに年齢と地域のみで構成しました。
1ヶ月の運用成果が以下となります。

Yahoo!ダイレクトオファー(YDO)が他のメニューの29~44%のCPAで獲得でき非常に効率が良い結果となりました。

また、広告をHTML形式で作成し視認性を向上させたことが、メール閲覧後のLP遷移率を高めた一因になったと考えられます。

4. 入稿規定・注意点

Yahoo!ダイレクトオファーの広告には、「HTML」と「テキスト」の2種類の表示方法があります。
下記の図を見れば一目瞭然ですが、HTML形式の方がより視認性が良く、コンバージョンに繋がりやすい傾向にあります。

広告配信を行う場合は必ずHTML版を作成しましょう。

しかし、ユーザーのインターネット環境によってはHTML版が表示できない場合があるため、テキスト版も作成し入稿しておくことが推奨されています。

また、次のような商材はYahoo!ダイレクトオファーの配信ができないのでご注意ください。

  • 消費者金融業(消費者向無担保貸金業)
  • 商工ローン
  • 手形割引
  • パチンコ営業
  • レーシック・美容整形・美容外科・美容皮膚科
  • 占い
  • ナイトワーク求人
  • 出会い系サイト、結婚紹介(インターネット異性紹介業)
  • 団体による意見広告

5.まとめ

今回は「Yahoo!ダイレクトオファー」について解説しました。
社内での配信事例が着々と増えていて、運用型広告の次の一手として非常に有効な広告メニューだと感じています。

料金体系はメールの通数やターゲティング方法などにより異なります。
また、LP制作の知見を活かした”取れるHTMLメール”の作成を併せてご提案することも可能です。

具体的なシミュレーション金額を知りたいご担当者の方は、のべ60社以上の導入実績があるインフィニティエージェントまでご相談ください。

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